O2O・オムニチャネルによって日本の小売はどう変わるか？

今日、面白い記事を見たので紹介がてら、この記事を見ての感想を書きたいと思います。

「もう、ネットだけやっててもダメ」：日経ビジネスオンライン

この家具屋さんの事は知らなかったのですが、今までの小売の常識に縛られないで面白い取り組みをしていると思いました。

 店内撮影OKという事は実は珍しい事

最近では、小売店舗で店内撮影を許可というか黙認しているところも増えていますが、実は大手スーパー等の入り口には「店内撮影禁止」の看板が出ています。

以前小売で勤めていた頃、競合店調査というものを行っていました。
ライバル店舗に行って、価格や陳列方法。売り込んでいる商品等、調べる事です。調べて、ライバル店舗に負けないように価格を下げたり、陳列方法を変更したりと対策を行っていきます。

2000年くらいまではまだ今ほどデジタルカメラというものは普及していなかったため、隠れてメモを取ったりしていました。デジカメやカメラ付き携帯、ICレコーダー等の普及に伴いデジタルデータとしてその場でどんどん記録出来るようになり、競合店調査は楽になりました。

2000年くらいまでは、スーパーの売場で価格をメモしているようなものなら、乱暴な店員であれば

「お前、何メモしてんだよ！どこの店のもんだ！(#ﾟДﾟ)ｺﾞﾙｧ!!」

といきなり喧嘩を売られる事もありました。今はなきマイカルでいきなりこんな風に喧嘩を売られた事もあります（現イオン）。

写真（当時は写ルンです）を取っているのがバレて事務所に連れていかれた同僚もいました。

昔と言っても15年くらい前まではメモを取ったり写真を店内に取るのは禁止事項であったと言えます。

しかし最近では、一般の人も価格を比較するためにその場でスマフォで撮影したりするため、競合店調査なのかお客さんが価格を調べるために撮影しているのか解らなくなり店員も声を実際にはかけられなくなってきていると言えます。

結果、黙認されているのが現状だと言えます。

それでも、店内で撮影をしていると今でもいい目をされない事がありますし、たまに地方のスーパーに行くと注意される事もあります。

しかし！今回日経ビジネスで紹介されている家具屋はどんどん写真を撮ってもらう事を推奨しています。

以前からこういう所はありましたが、やはりネットとの融合、O2Oやオムニチャネルをしっかりと推進している企業・店舗に多いと言えます。

O2Oという言葉の違和感

イオンや7&i等の大手小売業で、しばしばO2Oという言葉で記事が出されている事があります。

O2Oは、Online to Offlineの略で、ネット（オンライン）から実店舗（オフライン）に送客を行うという事を意味しています。

しかし大手小売は正確には、Offlineからスタートして、Onlineに出店し再びOfflineに送り込もうとしている訳で、OnlineとOfflineが逆に思えてしまいます。そこにO2Oという言葉の違和感が発生しています。

オムニチャネル

また同様にオムニチャネルという言葉にも違和感があります。
今、大手小売もいろいろとオムニチャネルという事に取り組んでいますが、見ている限り、ただのマルチチャネルかクロスチャネルに過ぎないと言えます。とてもオムニチャネルとは言えません。

なお、これは受け売りです(^^;

オムニチャネルセミナー：ゴンウェブコンサルティング

上記のセミナーに参加して知った事です。

では、オムニチャネルとは何か？と言えばすべてがシームレス化する事だと述べられていました。

確かにその通りで、ネットだから実店舗だからという区別がなくお客様が好きな方で違和感なくシームレスに購入出来る事を意味すると言えます。

オムニチャネルを阻害する要因

今回最初に紹介している記事でも書かれていますが、実店舗がネットで購入して下さいという事はテナントの賃料を売上に比例させて徴収しているデベロッパー系のビジネスモデルではあってはならない事です。

また、現状は売上は店舗かECかで区分しているところが多く、いくら店舗でコマースサイトの売上を上げたとしても店長の評価には結びつかない事も書かれています。

これがオムニチャネルを阻害している要因にもなってきています。

ロフトがこれにメスを入れるという事で、これに追随して三井不動産やイオンモール等の企業が人事評価制度も含めて従来の制度を変更していけば日本のオムニチャネルやO2Oは変わってくると言えます。

ただ、従来の企業にこれが出来るのか？と言えばかなり難しいと言わざるを得ないでしょう。

もし出来るとすれば、7&iぐらいかな？と個人的には思っています。

7&iは実店舗を有する小売企業としてはコマースサイトで一歩抜きん出ていると言えます。その理由はトップがネットに対する知見を持っている事です。

セブンネットショッピングは、株式会社セブン＆アイ・ネットメディアという会社が運営していますが、社長である鈴木 康弘氏は元ソフトバンクの社員です。

更に父親は、セブンアンドアイホールディングス代表取締役会長兼CEOの鈴木敏文氏となっており、7&iグループがネット事業を推進していくのにまさに絶好な組織となっている事が解ります。

他の小売はプロパー社員がコマースサイトの責任者となっているため、旧態依然としたところから脱却出来ていないイメージが非常に強いと言えます。

可能性があるとすれば、後はウォルマート配下となった西友くらいかな？

互いの聖域に踏み込むアマゾンとウォルマート、米小売業界オムニチャネル最終決戦 (1/2)：MarkeZine（マーケジン）

 もしくは、最初の記事で紹介されている家具屋のようにそれほど大きくない企業か。

オムニチャネル、O2Oによって日本の現在の小売業も今後かなり変わっていくように思います。

以上です。

ご清聴、ありがとうございました。

って、久しぶりに超真面目に書いたら疲れた(^^;

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